【初心者向け高配当企業分析】日本インシュレーションに投資する２つの理由【世界初の技術を保有】

どうも、アイクです😆

ネットや雑誌などで個別株の投資先を探していると

といったように、本当に多種多様な情報を目にします。

しかも、すべての情報が正しいわけではなく、中にはろくに分析・研究をしていないものや詐欺まがいなものまであります。

個人的には、自分の資産を守るために９割方は何らかの理由で誤った情報を発信していると思った方が良いと思っています。

そんな状況で、正しい情報や優良企業を発見するには自分自身で判断する力を身に着けるしかありません。

このブログでは、私自身が投資している銘柄について、私がどのように企業分析を行った結果、投資するに至ったかを発信しています。

企業分析記事を読めば、ほかの企業についても、その企業が優良企業なのかどうかを判断できるようになり、誤っていたりいい加減な情報に惑わされることは少なくなります。

もちろん、私の分析方法が正解というわけではありません。

大切なのは、いろんな人の分析方法を学んで自分なりの判断ができるようになることです。

というわけで、今日は日本インシュレーションについて企業分析していきます。

日本インシュレーションは、家などの建材について世界初の技術を保有しており、結論として

といった理由から非常に投資価値のある企業だと考えています。

について解説します。

それではいってみましょう。

なお、本記事ではＩＲＢＡＮＫ様のデータを引用しています。

日本インシュレーションの概要

革新的な建材の開発に成功

日本インシュレーション最大の特徴は、ゾノトライト系ケイ酸カルシウムを使った耐火・耐熱建材の製造に世界で初めて成功したメーカーであるということです。

かつて「２位でいいんじゃないですか？」なんて言ってた人がいたとかいなかったとかですが、ビジネスにおいて１位とそれ以外には、やはり大きな隔たりがあります。

全世界で３５０件以上の特許を取得

ビジネスにおいて、商品や技術の開発が重要であることはもはや説明不要だと思いますが、それと同じくらい、開発した商品や技術について特許を取得しておくことも重要です。

特許を取得するとは、簡単に言うと「この商品（又は技術）はうちの会社が開発したから勝手に使わないでね」と示すことです。

特許が取得されている既存の技術などを企業が使用したいときは、特許の保有者へ使用料などを支払うことになります（契約などによって例外はあります）。

日本インシュレーションの営業成績

売上高～コロナの影響は軽微～

上のグラフを見ると、非常に安定した売り上げがあることがわかります。

災害大国である日本や周辺のアジア諸国にとって、ゾノトライト建材のような高い耐火性と耐久性を兼ね備えた商品は今後も高い需要が見込まれますね。

営業利益率～安定した高収益ビジネスモデル～

去年は若干下がっているものの、それでも１２%を超える高い利益率を誇っています。

今後、アフター若しくはウィズコロナの世界においてどのように推移するかを監視する必要はありますが、概要で解説したとおり、日本インシュレーションには高い開発能力とそれで得た特許があります。

独占とまではいかないでしょうが、今後も競合他社より有利な立場でビジネスを展開できる可能性が高く、安定した利益を上げ続けることが期待できます。

日本インシュレーションの財務状況

自己資本比率〜改善が継続〜

日本インシュレーションの自己資本比率は約７０%と非常に高いです。

自己資本比率４０%の企業が、１０年後に倒産している確率は３.５%と言われています。

配当金〜増配傾向だが天井は近いか！？〜

上の図は日本インシュレーションの一株当たり配当金と配当性向のグラフです。

２０２０年度は、コロナの影響もあって流石に増配出来ませんでしたが、２０１５年から一度も減配せずここまできたことは非常に評価できます。

日本インシュレーションの主力商品であるゾノトライト系の建材は、優れた耐火性と耐久性、さらに省エネ性能の高さが特徴です。

そのため、同社は地球温暖化に伴う自然災害の対策やＳＤＧｓといった現代のメガトレンドにしっかりと適応しているといえますね。

収益性の推移に要注意

日本インシュレーションのような商品を販売するビジネスモデルの場合、コカ・コーラのような定番化した商品を開発できない限り、常に新たな商品開発を続けなければなりません。

商品開発に失敗すると、途端に商品開発費用が利益を圧迫し始めるので、収益性が低下していないかを今後も継続的に見ていく必要があります。

まとめ〜成長余地は低いが安定した配当金に期待〜

について解説しました。

建築業界全般に言えることですが、日本インシュレーションのような建材メーカーというのは大昔から存在するビジネスモデルです。

したがって、今後ＩＴ業界のような高い成長率は期待できませんが、その分安定した経営が期待できます（そうでない企業もありますが💦）。

そんな中、同社は毎年のように経営基盤を強化していますし、メガトレンドもしっかりと抑えています。

1. 倒産リスクがかなり低く配当性向にかなり余裕がある
2. メガトレンドに乗れている

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